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EV駐車場に設置した両面受光型ソーラーカーポート

01

建築基準法準拠

02

ユーザー視点の設計

03

建築確認申請資料

04

両面受光で発電量UP

発電するカーポート

​選べるバリエーション

片持ち

Solarpark

​ソーラーパーク

意匠性を重視し、乗り降りが容易な片側2本足タイプ。
一般住宅などのエクステリアとして人気です。

石巻市に設置した両面受光型ソーラーカーポート solarparkとプリウス

前後柱脚

​ルーフレス

高出力両面受光パネルの屋根一体型。
透過外観と荷重要求を同時に満たします。

前後柱脚タイプのルーフレスソーラーカーポート

Y字型

Solarpark

​ソーラーパーク

片持ち型が両サイドには張りだしYの字になったタイプ。
多台数連係で中~大規模にも対応が可能です。

白井市に設置された2台用両面受光型ソーラーカーポートSolarParkと白い車

前後柱脚

​折板タイプ

最も標準的なスタンダードタイプ
折板屋根仕様なので防火基準もクリア

折板型ソーラーカーポート

01

建築基準法準拠

ネジ・ビス1本から日本の建築基準法に準拠した仕様にて設計いたします。いざという時にも頑丈堅牢設計で安心です。

日本の国旗
設計図

​車の駐車を想定したカーポート、当然ながら人の乗り降りがあるため通常の太陽光発電設備とは設計の考え方も異なります。

ユーザーの安全のため、大切なお車を守るため、しっかりとした強度を担保した安全な設計が欠かせません。

​tsbmのソーラーカーポートは全て日本の建築基準法に準拠した仕様にて設計しております。ご存じの通り、日本の建築基準法では使用する鋼材はもちろん、ネジやビス1本にまで基準が定められています。

​太陽光パネルは海外製をご提案する場合がありますが、強度を維持するのに最も重要なカーポート支持材は全て日本の工場 MADE IN JAPAN にて納入させて頂いております。

02

ユーザー視点の設計

ご利用者様が駐車し易く、乗り降りしやすい設計とは何か?にこだわった、実用性を重視した設計です。

ソーラーカーポートの設計注意点
接触などの事故

​ソーラーカーポートには強度を保ち、その構造を支えるために様々なデザインが存在します。

​例えば地面から突き出た基礎ブロックを採用してしまうと運転者から見えない位置に突出物ができ、駐車時に追突の危険があります。

​また、大きく下部から張り出した「筋交い」(構造を補強するために斜めに張り出した鋼材)についても駐車の邪魔になり、ユーザー様の利便性を阻害してしまう懸念が残ります。

tsbmのソーラーカーポートはこのような事例を鑑み、構造物としての強度は保ちながらも、なるべくシンプルな構造とし、駐車時のトラブルの少ない、ユーザー様目線の設計を心掛けています。

03

建築確認申請取次

法例で定められた建築確認申請をオプションサービスにて請け負います。必要書類、構造計算書もご用意いたします。

建築確認申請

​ソーラーカーポートは前述の通り、駐車場としての用途があるため「建築物」に該当します。よって、建築基準法や消防法など設置場所や設置規模に応じた関連法規を遵守する必要があります。なお、建築確認申請は、「都市計画区域外を除く」となっていますが、都市計画区域外においても建築基準法第十五条に準じて、建築工事届を関係所管に提出する必要があります。

​お客様の計画する設置場所、規模、ソーラーカーポートの種類に基づいてtsbmでは建築確認申請の必要有無やその他設置制限などについて助言差し上げます。また各種申請が必要な場合は、申請に必要な構造計算書等の資料を準備させて頂きます。
またオプションにて申請業務のサポートも可能ですので是非ともお問合せ下さい。

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両面受光で発電量UP

ルーフレス+両面受光型パネルをご選択頂くと、裏面から更に光を取り入れ、プラスアルファの発電量が見込めます。※1

電気自動車とソーラーカーポート

「ルーフレス」とは、折板屋根の上に太陽電池を設置する一般型に対して、折板屋根を排して直接太陽光パネルを屋根材代わりに利用するカーポートです。屋根部の太陽電池パネルは、両面受光型もお選びいただけます。※2
「両面受光型太陽電池とは?」でご覧いただいた通り、裏面からプラスアルファの光を受けて発電量を増す事のできる両面受光型太陽電池は、設置スペースの限られたカーポートに最適です。
​更に、セル間の隙間は光が透過するため、暗くなりすぎる傾向のある屋根下も、開放感のあるスペースに演出できます。

 

※1 両面受光型の裏面効果は、地面反射率、アルベド値、設置高さ等の諸条件に左右されます。詳しくはお問い合わせください。

​※2 ルーフレス型をご選択の場合、設置場所によっては防火認定が必要となるケースがございます。詳しくはお問合せください。

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